11月30日、生涯学習センターで第3回市民環境講座「もうそこまで来ているスマートライフ」が行われました。今回の講演では株式会社住環境計画研究所の中上英俊会長を講師に、国内のエネルギー使用の変遷や諸外国の現状、これを踏まえての今後のエネルギーの可能性について語っていただきました。中上会長は、経済産業省総合資源エネルギー調査会委員や環境省中央環境審議会臨時委員などの政府機関、東京工業大学特任教授や早稲田大学客員教授など大学機関の肩書も様々お持ちですが、一貫して40年前に自身が博士課程修了後創設した住環境計画研究所の代表を名のり、住宅とエネルギーについての専門研究を続けているそうです。

   中上会長の話では、エネルギー統計に「産業部門」「運輸部門」「民生家庭」「民生業務部門」とあるのは、元々エネルギー使用の中心となっていたのは産業や運輸であり、現在大きくなっている民生部門は、当時は非常に小さく「その他」の意味で分類したそうです。1960年代くらいまで日本には北海道を除いて「暖房（部屋全体を暖める）」という概念は無く、火鉢やコタツなど一部を暖める、あるいは灯りや調理用として火を用いることが一般的な民生部門のエネルギー使用だったそうです。当時は、寒ければ着込むことで個々が暖をとるのが一般的で、ドイツでは現在もタクシーなどの車両で暖房を用いることは少なく、客待ちの運転手は待合のストーブにあたって暖をとるといいます。

   しかし、現在の日本ではヒートショック（屋内の温度差で高齢者の心臓に負担が過度にかかること）防止などの観点からも家屋全体を暖めることは重要になっています。そのため、エネルギー利用の合理化が重要で、住宅の断熱やスマートメーターなどの最新技術の導入に加え、同時に快適性や利便性にほとんど影響しないエネルギー（見ていないテレビや、コンビニに入る時のエンジンのつけっぱなしなど）の使用を抑える基本的な無駄の排除も同様に重要だといいます。

   中上会長は「使用できるエネルギーの増大により生活の利便性や快適性は大幅に上がり、今後はこれを制御するシステムも登場するなど、皆さんの生活にはさらなるパラダイムシフトが起こる可能性がありますが、最終的には皆さん一人ひとりの生活スタイルと消費行動が今後のエネルギーの動向を決めることになります。本当の豊かさとは何だろうか、昔の生活は本当に不便だったのかなど、最新の技術をうまく利用しながら、過去の生活スタイルを振り返ってみることもこれからは大事なことになるのではないでしょうか」と話しました。

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